スペシャリスト人材紹介会社、ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド スワン)は、主に外資系企業の人事担当者を対象に行った「人事部門 市場調査」の結果として、「2011年は既存社員の教育と育成に重点が置かれていくであろう」と回答致しました。

調査の対象となった人事担当の役員・管理職のうち40％以上が、「今年は既存の社員と管理職の教育が人事部の重点課題となる」と回答しました。さらにその62％が、人材教育・育成プログラムで最も重視する課題のひとつとして、「部署と社員個人の作業効率の最大化」を挙げました。

その中でも特に金融サービス企業は社員の効率向上に力を注いでおり、67％がこれを自社の教育プログラムの優先課題としています。これに比べ、商業部門は60％と比較的低い結果となりました。

【 主な調査結果 】
・ 2011年の人材教育プログラムでは、社員の効率最大化を最も重視。
・ 人事部の40%が、今年は人材教育・育成プログラムの策定に注力すると回答。
・ 金融サービス企業の67%が、人材教育と人材育成に力を入れると回答。

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※ 調査実地日：2011年1月。有効回答数：55人。

◆ ロバート・ウォルターズについて
ロバート・ウォルターズ株式会社は、1985年、英国ロンドンにて設立され、世界20カ国の主要都市に43の事業所を有するグローバル人材紹介会社です。
2000年に設立した日本オフィスでは、全ての業界を対象に、専門分野に特化した人材紹介および人材派遣サービスを提供しています。当社は、日系中小企業から大手企業、世界有数のグローバル企業に至るまで、幅広い層のクライアント企業と取引があります。
人材紹介の業種と職種は多岐に渡り、銀行・証券、投資、不動産・保険、経理・財務、IT、法務・コンプライアンス、営業・マーケティング、人事、秘書・サポート業務、物流・購買・サプライチェーン、リテール、サービス業、医療・医薬・バイオ分野を専門としています。

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ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社　http://www.robertwalters.co.jp ／3月10日発表・同社プレスリリースより転載