労務行政は『HRテクノロジーの法・理論・実務』を刊行しました。

経営戦略の実現に向けた、HRテクノロジー活用の「羅針盤」

時代の急速な変化の中で、人事の領域においてもAI・SaaS・データなどを用いたHRテクノロジーの活用の重要性が年々高まっています。「ピープルアナリティクス」「HR-DX（デジタルトランスフォーメーション）」、そして人的資本経営を踏まえた「可視化・開示」など、さまざまなテーマが現れる中、多くの日本企業が試行錯誤しつつ前進し続けています。 

人事業務の効率化に加え、人材の育成・確保、生産性やWell-beingの向上など、大きな可能性を秘めるHRテクノロジーの活用ですが、社員からの信頼の担保、法的リスクの回避、信頼性や納得性の高い手法の採用といったハードルが、企業の取り組みを慎重にもしてきました。 

これらを越えるため、本書では「法」「理論」「実務」の各視点から、事例を含めた最新動向、人事部門の変化、統計知識の要点、データの利活用と法的留意点などについて、各界の第一線の専門家が解説します。 

■本書の概要
HRテクノロジーの法・理論・実務－人事データ活用の新たな可能性
編者：労務行政研究所 / 編集代表：倉重 公太朗（KKM 法律事務所 代表弁護士）
執筆者：今野浩一郎（学習院大学 名誉教授）
　　　　岩本 隆（慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授）
　　　　宇野禎晃（厚生労働省人材開発統括官付参事官）
　　　　酒井雄平（デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 シニアマネジャー）
　　　　丸吉香織（ソニーピープルソリューションズ株式会社 People Intelligence and Experience Lab）
　　　　伊達洋駆（株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役）
　　　　小島武仁（東京大学マーケットデザインセンター センター長）
　　　　今村謙三・小田原悠朗（東京大学マーケットデザインセンター 特任研究員）
　　　　江夏幾多郎（神戸大学経済経営研究所 准教授）
　　　　藤本 真（労働政策研究・研修機構 主任研究員）
　　　　白石紘一（東京八丁堀法律事務所 弁護士）
　　　　板倉陽一郎（ひかり総合法律事務所 弁護士）
発行日：2022年9月
定価：3,960円（本体3,600円+税10%）
ISBN：978-4-8452- 2453-1
ページ数：376ページ
判型：A5判

■目次（一部抜粋）
第1章　HRテクノロジー活用を巡る潮流と方向性
第2章　先進企業の取り組み事例 リコージャパン/ LINE/NEC
第3章　HRマネジメントの高度化を促す人事データの活用・分析
第4章　HRテクノロジーと人材の育成・活用
第5章　法的視点から見るHRテクノロジー活用の課題と留意点企業における65歳超雇用への取り組み

◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください

（株式会社労務行政 ／ 10月発表）