組織マネジメントに関する実態調査レポート
総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、組織マネジメントに関する実態調査を行いました。本調査は、人材や働き方の多様化により、重要度が増す「組織マネジメント」について、採用・離職、上司・部下の認識ギャップ、キャリアといった点に焦点を当て、マネジメントにおける課題や取り組みについてまとめたものです。大企業から中小企業までの管理職および一般職1,000名を対象に調査し、企業規模別や立場別、パフォーマンスの高い組織と低い組織による傾向なども比較しました。
【調査結果サマリー】
1．マネジメント全般に関する実態調査
- 組織における課題について、「業務量に偏りがある」「人材不足」などが上位課題にあがった。
- 1on1の頻度については、「半年に１回程度」が30%と1位。一方、目標達成度が「とても良い」と回答した組織は1on1の頻度が高く、「とても悪い」と回答した組織は実施していない率が最も高かった。
２．上司・部下の認識ギャップに関する実態調査
- 部下に対する評価が適切だと思っている上司は53.0%。一方、上司からの評価を適切だと思っている人は33.8％で、19.2%のギャップがあった。
- 上司が考える部下が上司に期待される役割は「業務面でのフォロー」、「適正な評価」だったが、部下の回答は順番が逆転し、「適正な評価」が1位となった。
３．キャリアに関する実態調査
- キャリアアップを考えている人は約5割。そのうち、自社内でのキャリアアップを考えているのが28.6%に対し、転職など他社でのキャリアアップを検討している人も20.5%程度いることがわかった。
- キャリアアップを考えている人はのうち、キャリアアップのため「独学で勉強する」と回答した人が40.9%となった。
■TOPICS
●自組織における課題
自組織における課題について、全体では「業務量に偏りがある」、「人材不足」、「適正な人材配置ができていない」が上位課題となった。
●1on1（※1）の頻度｜目標に対する達成度別
1on1の頻度について、全体では「半年に１回程度」が最も多く30%を占めた。一方、目標に対する達成度（パフォーマンス）が「とても良い」職場では「週に１回程度」と「月に１回程度」の割合が高く、「とても悪い」職場では「面談はしない」割合がトップとなった。
（※1）１on1（ミーティング）：部下の成長を促進することを目的とし、上司と部下が１対１で行う対話
●上司としての部下に対する評価、部下としての上司からの評価
部下に対する評価が適切だと思っている上司は53.0%。一方、上司からの評価を適切だと思っている部下は33.8％で、19.2%のギャップがあった。
●上司として部下から期待される役割、部下として上司に期待する役割
上司として部下から期待する役割として、第１位に「業務面でのフォロー」、第２位に「適正な評価」があがったが、部下として上司に期待する役割としては順番が逆転し、「適正な評価」が1位となった。
●上司としての部下に対するキャリア把握、部下としての上司からのキャリア把握
上司として部下に対するキャリア把握ができていると思っている人は、47.8%。一方、部下として上司からのキャリア把握ができていると思う人は27.9%で、19.9%と本調査の上司と部下の認識調査の中で最も大きいギャップがあった。
●キャリアアップを考えているか（全体／マネジメント立場別）
自社内または転職でのキャリアアップを考えている人は全体の半数程度となった。「考えている」人のうち、自社内でのキャリアアップを考えているのが28.6%に対し、転職など他社でのキャリアアップを検討している人も20.5%程度いることがわかった。マネジメント立場別に見えると、「マネジメントする立場」の方が「マネジメントされる」立場よりも、キャリアアップを考えている割合が高い。
●キャリアアップのために取り組んでいること
キャリアアップのために取り組んでいることとして、「独学で勉強している」人が対象者全体の40.9%を占める。一方、「マネジメントされる立場」は、キャリアアップを考えつつも「特に取り組んでいることはない」人も多いが、「マネジメントする・される立場両方」の層は何かに取り組んでいる傾向が強く、「独学で勉強している」「資格取得の勉強をしている」割合が全体平均より高いことがわかった。
■調査概要
調査エリア 全国47都道府県
調査対象者 ・25～69歳男女
・会社員（一般社員、管理職、経営者・役員）
企業区分 勤め先（または経営企業）の従業員人数
30～499名：中小企業 / 500～4999名：大手・中堅企業 / 5000名以上：超大手企業
サンプル数・割付 n=1,000（一般会社員／管理職・経営者・役員）
調査期間 2021年11月26日（金）～2021年11月28日（日）
調査手法 調査会社によるインターネット定量調査
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（パーソルホールディングス株式会社 ／ 3月22日発表・同社プレスリリースより転載）