[社会]2022/01/07

『2022年の働き方意識調査』を実施

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』(※1)を運営する株式会社ライボ(本社:東京都渋谷区 代表取締役:小谷匠 以下「ライボ」)は、667人の社会人男女を対象に「2022年 働き方意識調査」を実施しました。同調査は2021年と比較した働き方の変化や、2022年の働き方に関するコロナ禍の影響度及び、どんな働き方をしていきたいかなどの働き方意識について調査しました。

【2022年の働き方に変化はあるか】
2021年の日本は新型コロナ感染拡大の波を3度受け、さまざまな場面で意識や環境の変化及び大きな影響を受けた年になりました。その中でも働き方に関する意識や環境の変化は特に注目された1年でしたが、2022年もオミクロン株の市中感染が確認されていることから、今後の感染動向が注目されています。
 Job総研では長引くコロナ禍を受け、2022年の働き方や昨年と比較した働き方の変化、またはどんな働き方をしたいかなどを含め、2022年の働き方にコロナ禍がどれだけ影響するかなど、社会人の働き方に関する意識を調査しました。

【調査概要】
調査対象者   :全国 / 男女 / 20~69歳
調査条件    :1年以内~10年以上勤務している社会人
         20人~1000人以上規模の会社に所属
調査期間    :2021年12月24日~2022年1月4日
サンプル数   :667人
調査方法    :インターネット調査

【TOPICS】
・2022年の仕事始めは61.3%がオフィスへ出社すると回答
・全体の76.4%が2022年の働き方について「出社頻度を減らしてテレワーク」を希望
・2021年の1月と比較して61.1%が「テレワークが減って出社頻度が増える」と回答
・全体の71.3%が2021年の働き方に「コロナ禍が影響」したと回答
・2021年の働き方について58.9%が「満足」と回答


【2022年 仕事始めの勤務形態】
2022年の仕事始めは46.9%が1月4日で最多回答となり、仕事始めの勤務形態については「出社必須」41.2%と「必須ではないが出社」20.1%で、合算の61.3%が出社の勤務形態という回答になりました。また「テレワーク必須」9.9%、「必須ではないがテレワーク」26.8%で全体の36.7%がテレワークの回答結果になりました。

【2022年の働き方の理想と現実】
「2022年はどんな働き方を希望するか」の質問に、76.4%がオンラインによる働き方を希望する回答結果になりました。内訳は「テレワークを増やしたい」31.8%、「出社頻度を減らしたい」26.5%、「テレワーク必須が良い」18.1%で、「2022年の働き方実態(2022年1月の予定)」については、全体の61.1%が出社の勤務形態で、理想と現実のギャップがあることがわかりました。”2022年の働き方実態”の内訳は「出社頻度が増える」32.1%、「出社必須」19.3%、「テレワークが減る」9.7%の回答結果になりました。

【コロナ禍よる働き方の影響】
「2021年の働き方にコロナ禍は影響したか」については「大きく影響した」43.6%、「やや影響した」27.7%で、全体の71.3%が”働き方に影響した”と回答しました。
また、「2022年の働き方にコロナ禍が影響するか」については、「大きく影響する」23.7%、「やや影響する」38.8%で、全体の62.5%が”働き方に影響する”と回答しました。全体的に2021年から微減するものの、今年も多くの社会人の働き方に影響があることがわかりました。

【2021年の働き方満足度と年代別満足度】
新型コロナ感染拡大により8割がテレワークを実施(2021年 テレワーク実態調査参照)した2021年の働き方満足度は「大変満足」20.8%、「やや満足」38.1%で、全体の58.9%が満足と回答しました。また、年代別の満足度を出すと、30代の満足度が最多の65.7%で、40代が54.7%、50代が最小の38.6%の回答結果で、30代以降年代が上がるに連れて満足度が低い結果になりました。

【調査まとめ】
この度実施した「2022年の働き方意識調査」では、2022年の仕事始めは全体的に出社率が6割を超えましたが、その実態とは相対して社会人の理想は約8割がオンラインによる働き方であることがわかりました。
世間ではオミクロン株の市中感染も認められ、感染が再拡大傾向にある中、同調査では出社が増えていくことが予測される回答結果が見られました。しかしコロナの動向をうかがいつつ出社を増やすかテレワークを増やすかの選択をしていく局面にある社会人は、今後の働き方についてテレワークを増やしたいという回答が多数を占め、社会人の理想と現実のギャップが生じていることもわかりました。
ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社ライボ / 1月6日発表・同社プレスリリースより転載)


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