株式会社オカムラ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員：中村 雅行）は、2020年から続くコロナ禍におけるワーカーの働き方や働く環境、意識の変化について約3000人を対象に調査を実施。2021年12月、「働き方・働く場の変化に関する調査 2021　データ集」として調査結果を公開します。

新型コロナウイルス感染症拡大により、多くのオフィスワーカーがリモートワークなど働き方の変更を余儀なくされました。2021年9月の緊急事態宣言解除後も、新型コロナウイルス感染症拡大防止を考慮した働き方が続いています。オカムラでは、2020年よりコロナ禍での働き方に関するアンケート調査を定期的に実施しています。今回は、2021年4月に出された緊急事態宣言下である2021年7～8月に、首都圏・中京圏・関西圏・福岡県の従業員100名以上の企業の正社員3000人※1にアンケート調査を実施。2020年から続くコロナ禍をきっかけとして、働き方や働く環境、意識がどのように変化したのか、仕事の効率や働く場に与える影響、身体的・精神的健康に与える影響を調査し、その結果と考察をデータ集としてまとめました。
※1 在宅勤務頻度別に、週0日、週1～2日、週3～4日、週5日以上がそれぞれ750人となるよう割付

・コロナ禍で働く状況が長期化し、働く場所がオフィス以外にも広がることにより、個人作業はリモートワークの方がはかどり、ちょっとした相談はオフィスに出社したほうがはかどるといった仕事の内容に応じた作業効率の違いがあることがわかりました。

・オフィスの運用方法も変化しており、固定席での運用が減少し、グループアドレスやフリーアドレスなど座席を選んで使用する運用方法が増えています。コロナ禍後、固定席を望む人の割合は回答者全体の半数以下になっていました。

・コロナ禍で働く状況の長期化が健康に与える影響について、3人に1人が身体的・精神的に悪い影響を受けたと感じています。その影響を与える要因として、身体的健康は、リモートワークを行うにあたり自宅の作業環境が整っていないという働く場所の整備が影響している傾向があります。精神的健康は、メンバーとの感情共有や孤独・不安が要因として挙げられ、離れた場所で働くメンバーとのコミュニケーションの取りづらさが影響していると考えられます。

・コミュニケーションの取り方については、部下、上司、自部門のメンバーのどの相手であっても、業務の進捗状況の把握・報告はメールやチャットが多く、生活面や心身の状態は雑談などの会話から把握することが多いことがわかりました。

＜主な調査結果＞
1.働く場所のとらえ方の変化
・「個人作業」については、約4割がリモートの方がはかどるとする一方、「ちょっとした相談」については5割弱がオフィスに出社したほうがはかどると回答。

・座席の運用方法の変化について、コロナ禍前後で「固定席」で運用している人の割合は減少しており、「グループアドレス（※2）」や「フリーアドレス（※3）」の運用の割合が増加している。コロナ禍後、固定席を望む人の割合は回答者全体の半数以下になっている。
※2 チームやグループ、部署ごとに働くエリアが決まっており、自分の所属チーム・グループに割りあてられた座席から1つを選ぶ
※3 一人ひとりが固定した席を持たず、空いている席やオープンスペースを自由に使う

2.コロナ禍での心身の健康
・回答者の約3人に1人が、コロナ禍の長期化が自身の「身体的健康」「精神的健康」に悪い影響を与えていると感じている。

・身体的健康について影響を与える要因（仕事に関するもの）は、「自宅の作業環境が整っていない」が最も多い。

・精神的健康について影響を与える要因（仕事に関するもの）は「メンバーとの感情共有が難しくなった」、次いで「孤独や不安を感じる」が多い。

3.コロナ禍でのメンバーとのコミュニケーション
・「部下」「上司」「自部門のメンバー」のどの相手であっても、業務時間や出社状況、業務の進捗状況の把握・報告については、「メール・チャット」での把握・報告が最も多く、生活面や心身の状態については「雑談などの会話」での把握・報告が多い。

■「働き方・働く場の変化に関するアンケート」実施概要
調査期間：2021年7月30日～8月1日
対象：対象：首都圏（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県）、中京圏（愛知県・岐阜県・三重県）、関西圏（大阪府・京都府・兵庫県）、福岡県に勤務地があり、従業員100 人以上の企業に勤務する正社員3000人
（在宅勤務頻度が週0日・週1～2日・週3～4日・週5日以上の各750人で割付）
手法：インターネット経由のアンケート

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社オカムラ ／ 12月22日発表・同社プレスリリースより転載）