[書籍]2021/10/04

『経営戦略としての取締役・執行役員改革』(柴田彰・酒井博史・諏訪亮一:著)コーン・フェリーより刊行

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー(NYSE:KFY|コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区 日本代表:滝波純一)は、2021年9月22日に書籍『経営戦略としての取締役・執行役員改革』を刊行したことをお知らせします。


ガバナンスや取締役の改革の重要性を一般ビジネスパーソン向けに分かりやすく解説

日本で取締役やコーポレートガバナンスというと、会社法をはじめとする法律がらみの専門的な領域の話で、自分には無関係と多くのビジネスパーソンにと捉えられがちです。本書では、日本企業停滞の元凶をガバナンスの未成熟さ、特に監督と執行が分離できていないことに求め、真に企業価値を高めようとするならば、取締役の改革だけでなく、経営執行サイドにもメスを入れる必要があることを説いています。ガバナンスや取締役の改革が企業の永続的な発展に向けて重要なテーマであることを知ってもらうために、一般のビジネスパーソンにも分かりやすいように執筆されているのが本書の大きな特徴です。


■本書の概要
経営戦略としての取締役・執行役員改革
真のグローバル企業に向けての「監督と執行の本格的分離」

著者:柴田 彰、酒井 博史、諏訪 亮一
発売日:2021年9月22日
価格:1,980円(本体1,800円+税10%)
ISBN:9784820729518
ページ数:296ページ
判型:4-6判
出版社:日本能率協会マネジメントセンター


■目次(一部抜粋)
序 章 2021年、取締役・執行役員改革がはじまった
第1部経営戦略としての取締役改革
 第1章 取締役会に迫る改革の圧力
 第2章 企業価値を高める取締役改革の論点
 第3章 日本の社外取締役の実情
第2部 経営戦略としての執行役員改革
 第4章 執行役員が迎えている岐路
 第5章 “人”ではなく“役割”で考える役員体制
 第6章 経営体制の諸問題がもたらす執行体制の変革
終 章 日本企業が世界基準に並ぶために


■著者紹介
柴田 彰(しばた・あきら)
コーン・フェリー・ジャパン 組織・人事コンサルティング部門責任者、シニア クライアント パートナー
慶應義塾大学文学部卒業後、PWCコンサルティング(現IBM)、フライシュマンヒラードを経て現職。コーン・フェリー ジャパンにおいて、組織・人事に関する幅広いテーマを取り扱うコンサルティング部門を統括。近年は特に、役員体制の再構築、役員の評価・報酬制度設計、経営者サクセッション、指名・報酬委員会の運営支援など、役員に関わるコンサルティング経験が豊富。著書に『ジョブ型人事制度の教科書』、『エンゲージメント経営』、『人材トランスフォーメーション』(以上、日本能率協会マネジメントセンター)、共著に『企業競争力を高めるこれからの人事の方向性』『職務基準の人事制度』(労務行政研究所)、『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』(日本経済新聞出版社)ほか。

酒井 博史(さかい・ひろふみ)
コーン・フェリー・ジャパン 組織・人事コンサルティング部門 アソシエイト クライアント パートナー
大阪大学工学部卒 同大学院工学修士及び経営管理学修士課程修了。JPモルガン(投資銀行本部)、ベイン・アンド・カンパニーを経て現職。各業界の大手日本企業に対し、戦略立案から組織・人材改革に至る幅広いプロジェクトを支援。現職では、人材マネジメント、経営人材の選抜・育成に加えて、社員エンゲージメントや制度改革等のコンサルティングに注力。

諏訪 亮一(すわ・りょういち)
コーン・フェリー・ジャパン 組織・人事コンサルティング部門 アソシエイト クライアント パートナー
京都大学工学部・工学研究科修了、ペンシルバニア大学ウォートン校MBA、金融庁、ボストンコンサルティンググループ(BCG)を経て現職。国内外の幅広い業界におけるグローバル競争力の強化や経営変革に関する数多くのプロジェクトに参画している。近年は、戦略と組織人事の双方の専門性を生かし、経営者サクセッション、組織変革・コーポレートガバナンス強化、大規模な人事制度改革などを支援している。


◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください。

(コーン・フェリー・ジャパン株式会社 / 9月22日発表・同社プレスリリースより転載)


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