株式会社モニタス（本社：東京都港区、代表取締役社長：林 秀紀）は、女性向けのライフキャリア支援サービスを展開する株式会社リブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本 洋介）と共同で、2020年2月時点の会社員（正社員・契約社員・派遣社員）20歳～64歳1,054名を対象に「コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査」を実施したため、その結果をご報告いたします。

新型コロナウィルスの感染拡大から約1年が経過し、テレワークの導入など大きく働き方が変化したなかで、コロナ後の仕事及び雇用の実態と、仕事に対する意識について調査しました。

＜TOPICS＞

• コロナ禍で、それまでの勤め先を退職した人の割合は13.5％。退職率は20代が最も高い
• 仕事から得られる収入は「変わらない」が6割である一方で、「減った」は3割。「増えた」は1割未満
• 収入が減少した従業員が多いのは「販売・飲食・サービス関連職」と「技能工系 技術職」
• 労働時間は現状を維持したい層が約4割で多数派であるものの、「増やしたい」・「減らしたい」も2割ずつ
• テレワークの浸透で働く意識の変化がみられる。転職したい理由1位は「働き方・勤務スタイルを変えたいから」
• コロナ禍で気づいた自分に合う働き方、目指したいキャリアは、場所を選ばずテレワークで働くこと。「副業」を希望する声も多い

【調査概要】『LiB×モニタス共同 コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査』
調査方法：全国 2020年2月時点の会社員（正社員・契約社員・派遣社員）20歳～64歳を対象としたインターネットリサーチ
調査期間：2021年2月12日（金）～2月17日（水）
有効回答数：1,054名 ※性・年代ごとに均等程度に割り当て

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社モニタス ／ 3月25日発表・同社プレスリリースより転載）