[社会]2020/10/09

業務のオンライン化に関する調査結果を発表

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長:池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、新型コロナウイルス禍におけるテレワークの導入によりオンライン化した業務に関する調査を、国内のオフィスで就業する20代から50代の正社員を対象に実施しました。


「会議やミーティング」は42.3%がオンライン対応を開始、「捺印・押印」のオンライン化は15.5%

Q:テレワーク実施による業務オンライン化の状況を教えてください。
A:新型コロナウイルス禍において初めてオンライン化となった業務は、「会議やミーティング」(42.3%)が最も多く、次いで「商談や打ち合わせ」(27.5%)「リアルタイムでのやりとり」(22.0%)「セミナーや講習」(15.8%)「捺印・押印」(15.5%)「教育・学習」(14.8%)「飲み会や懇親会」(14.5%)という結果になりました。


<調査結果より>
世界的な衛生上の緊急事態に直面したことによるテレワークの導入は、多様な業務のオンライン化のきっかけとなりました。緊急事態宣言から約半年経った今、業務によって「本当に必要なオンライン化なのか」または「リアルでの対面を重視すべきなのか」それぞれの効果検証を実施する必要があります。

リアルで実施するべき業務に関しては、“具体的にどういった安全対策が必要なのか”もう一度見直しをしてみてはいかがでしょうか。安全で衛生的かつ生産的な方法で業務を遂行していくために、必要な安全対策を講じ、必要に応じてオンライン化の導入または継続をすることで新しいWithコロナ時代の働き方が定着するでしょう。


【調査概要】
調査時期:2020年5月27日~5月31日
調査対象:新型コロナウイルスの影響でテレワークを実施している20代~50代の正社員男女
有効回答:400人
調査方法:電子メールによるアンケート

 

【本件に関するお問い合わせ先】
マンパワーグループ株式会社 広報室
TEL:03-4531-9237(FAX:03-3436-5290) kouhou@manpowergroup.jp
〒105-6119
東京都港区浜松町2-4-1世界貿易センタービルディング 19F

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(マンパワーグループ株式会社 / 10月7日発表・同社プレスリリースより転載)


教育・オピニオン(社会)アーカイブ

関連する記事

プレスリリース掲載に関して

弊社媒体向けニュースリリースにつきましては、受付フォームをご用意しております。
申請いただいたプレスリリースは、編集部により掲載可否を判断させていただきます。
また、プレスリリースは、弊社が運営する各メディアにて共有させていただきます。

HR業界団体情報

HR業界の代表的な業界団体をご紹介いたします。
一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会
人材データを分析・可視化して人と経営の未来に活かすピープルアナ...

一般社団法人日本テレワーク協会
テレワークを通じ、調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する。

一般社団法人 日本エンジニアリングアウトソーシング協会
社会的責任を果たすための厳しい基準をクリアした技術系アウトソーシ...

ATDインターナショナルメンバーネットワークジャパン
米国ATDの活動に賛同しているパートナー。2007年設立。日本において...

公益社団法人 全国求人情報協会
求人情報媒体が読者の職業の選択と安定した職業生活に役立つことなど...

一般社団法人 日本人材紹介事業協会
厚生労働大臣の許可を受けてホワイトカラーを中心とした職業紹介を行...

一般社団法人 日本人材派遣協会
労働者派遣法の趣旨に則り、労働者派遣事業の適正な運営を図るため...

日本人材マネジメント協会
「日本におけるHRMプロフェッショナリズムの確立」を使命に、我が...

一般社団法人 日本生産技能労務協会
製造業などにおける労働者の就業の安定労務管理の安全を図り...

HR業界団体情報一覧

主催イベント

講演&交流会レポート

新年会~講演&交流会~

人事サービス業(人材サービス、研修・教育、人事BPOサービスなど)に携わる皆さまを対象とした「新年会~講演&交流会~」を2月2日に開催致しました。


『日本の人事部』ソリューションナビ
HRカンファレンス出展のご案内
HRリーグ