総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、20～30代のdoda会員を対象に、「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」を行いましたので、結果をお知らせいたします。

【主な調査結果】

■転職を検討する際の条件として、「テレワークの実施」が重要と回答した人は約5割（48.4％）
求人広告1掲載あたりの応募数は、テレワーク求人がそれ以外の求人の約1.6倍に

転職先を検討する際の条件として、「テレワークを実施している」もしくは「今の会社よりもテレワークの制度・環境が充実している」ことが重要と回答した人は約5割（48.4%）となりました。
「doda」の求人広告1掲載あたりの応募数を比較すると、2020年7月ではテレワーク求人（※1）の方がそれ以外の求人より約1.6倍応募数が多いことが判明しました。
また、1掲載あたりの応募数を2020年1月と2020年7月で比較すると、テレワーク求人では約2.5倍増加しているのに対し、それ以外の求人では約1.8倍の増加となり、テレワーク求人の方が応募数の増加幅が大きいことが分かりました。

※1：求人票内に「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」「在宅ワーク」のいずれかの文字が入っている求人

■転職後は、週3日テレワークで働きたいという回答が最多（29.5%）
転職を検討する際の条件として「テレワークの実施」や「テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、転職後にテレワークを行いたい頻度を尋ねたところ、「週に3日」と答えた人が最も多く約3割（29.5%）という結果になりました。次いで、「毎日」が26.1%、「週に2日」が21.3%でした。
一方、同時期に採用担当者を対象に実施した「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」（※2）によると、8月上旬時点でテレワークを継続している企業におけるテレワーク実施可能な日数は、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、「制限なし」が最も多い結果となりました。

※2「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査

■転職を検討する際に、テレワークに関してあったら嬉しい制度や環境は、「在宅勤務手当」が1位に
転職を検討する際の条件として「テレワークの実施」や「テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、転職を検討する際にテレワークに関してあったら嬉しい制度や環境を尋ねたところ、1位「在宅勤務手当」（27.9%）、2位「自宅に限らず、テレワークを実施することができる」（16.9%）、3位「テレワーク下での評価方法が明確になっている」（14.8%）という結果になりました。
同時期に実施した「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」で、テレワークに関連して変更・新設された制度や環境を採用担当者に尋ねると、1位「オンラインツールの導入」（54.7%）、2位「通信インフラの整備」（35.6%）、3位「在宅勤務手当・交通費の見直し」（26.8%）となっています。

■解説
新型コロナウイルスの感染拡大によりテレワークが急速に普及するなど、これまでの「働き方」や「はたらく価値観」に大きな変化が生じています。これに伴い、転職希望者の動きにも変化が出ており、テレワークができない職種からテレワークができる職種への転職やより柔軟な働き方ができる会社への転職など、「働き方」を軸に転職活動を行う人が増えています。転職後にテレワークを行いたい頻度については、「週に2日」「週に3日」という回答が半数を占めており、テレワークと出社双方のメリットを組み合わせて柔軟に働きたいという傾向がうかがえました。
今後も「働き方」を軸に転職活動を行う動きは加速していくと考えられます。一方で、転職希望者は必ずしも全勤務日を通した完全テレワークを求めている人ばかりではないことから、テレワーク可能な業種・職種についてはテレワーク制度や環境を一層拡充させ、まだテレワーク導入を検討中の企業においては少しずつでも働き方の選択肢を増やすチャレンジをされることが今後の採用を成功に導く鍵となりそうです。（doda編集長 喜多 恭子）

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（パーソルキャリア株式会社 ／ 8月31日発表・同社プレスリリースより転載）