人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎 健一郎、以下「アデコ」）は、2019年末時点でテレワークの経験がなく、2020年4月発出の緊急事態宣言に伴いテレワークを実施したビジネスパーソンを対象に、テレワークについて意識調査を行いました。特に本調査では、テレワークの経験が少なかったビジネスパーソンのなかでも、「上司」と「部下」の意識の差を明らかにするため、管理職300人と一般職300人の計600人を対象に実施しています。

【調査結果サマリー】

1. 緊急事態宣言下のテレワークで、約4割が、上司・部下間でコミュニケーションの頻度・時間ともに減少
2. また、不安だったこととして、約5割の管理職が「部下の業務推進」、「部下とのコミュニケーション」、「他部署との連携」と、約5割の一般職が「同僚との連携」、「自身の業務推進」、「会社の将来」と回答
3. 73.0％の管理職が「部下のテレワーク」の継続を容認する意向。一方で、一般職の「自身のテレワーク」の継続意向（83.0％）とは約10ポイントの開きがみられた
4. 今後もテレワークをしたい理由は、「通勤しなくて良いから」（管理職87.6％、一般職96.4％）が最多。両者で16ポイント差がでたのが、「人間関係の煩わしさがないこと」（管理職34.7％、一般職51.4％）
5. テレワークにおける最大の課題は「チーム間でのコミュニケーション不足」（管理職33.3％、一般職42.7％）。また、約３割が上司・部下間のコミュニケーションと回答。
6. テレワークのメリットはともに「ワークライフバランスがとりやすい」が最多だが、管理職（47.0％）と一般職（67.0％）で20ポイントの開きが見られた
7. 最適なテレワーク頻度は、管理職と一般職の各約4割が「週2～3日ほど」で、最も多かった

＜調査結果についての見解＞
調査結果について、アデコ株式会社取締役の土屋恵子は、次のようにコメントしています。 「今回の調査結果から、緊急事態宣言下では、管理職と部下とのコミュニケーションについて「時間・頻度」ともに減少していたことがわかりました。対面でのコミュニケーションに慣れ親しんでいた状況から、相手の状況が分かりにくいオンライン上でのやりとりに戸惑いが生じ、十分なコミュニケーションが図れなかった現状が伺えました。Withコロナの時代においては、上司・部下間のコミュニケーションをより円滑かつ的確に行うためにもチャット等のデジタルツールを活用しコミュニケーション手段を多様にしたり、短時間のミーティングや個人ミーティングの設定など、やり方にも工夫が必要です。オンライン上でのコミュニケーションは、対面であれば得られる相手の表情や身振り等の非言語情報が圧倒的に少なくなるため、コミュニケーションミスを低減するためにも上司である管理職は意識的に会話シーンを増やす等、相手に合わせた対応が求められています。

【調査概要】
調査対象：日本全国の20歳～59歳の男女で、50人以上の従業員がいる会社に勤めている正社員。かつ、2019年末時点でテレワーク未経験で、2020年4月の緊急事態宣言後に週4日以上テレワークをしたビジネスパーソン。
①管理職（3人以上の部下がいる）
②一般職
サンプル：600人（管理職：300人、一般職：300人）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2020年7月25日～27日

＜本件に関するお問い合わせ先＞
アデコ株式会社 広報部
Tel. 050-2000-7024

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（アデコ株式会社 ／ 8月21日発表・同社プレスリリースより転載）