リクルートマネジメントソリューションズ 組織行動研究所は、従業員規模300名以上の企業の20～50代の正社員457名に「職場での個人の学びに関する実態調査」を実施し、「仕事を通じて学びを多く得ている人の特徴」「学びのテクノロジーの活用の実態」「学びにつながる職場風土の特徴、学びを支援する制度・仕組み」など、調査結果から見える実態について公表しました。詳細は当社Webサイトの調査レポートからもご参照いただけます。

■結果のポイント

• 「過去1年で現在の仕事に直結する新しい学びがあった」と感じているのは約6割。
  なかでも、仕事においてハイパフォーマンス、ハイコミットメントできていると感じている高適応層は、約8割の人が1年以内に現在の仕事に直結する新しい学びを得ている。そうではない低適応層では約4割だった。
• 過去１年の新しい学びの有無には、年代、役職、学歴による差はみられなかった。一方、環境変化の大きさや職務の重要度・自律度、キャリア見通しや専門職志向の高さが学びの有無に関係していた。
• 労働時間の短縮は必ずしも学びに結びつかない。
• 「自分の得意な学び方」が確立している人は約5割。
  得意な学び方がある人は、そうでない人より多く学んでおり、その方法は「経験から学ぶ」「人と学ぶ」「仮説・想をもつ」「言語化・アウトプットする」という人が多い。
• ハイパフォーマンス・ハイコミットメント層は、何事も成長機会と捉え、より良い経験を積めるように仕事をアレンジしたり、経験を学びに変えるためのアウトプットをしたりしている。
• 学びのテクノロジー活用のトレンドとしては、「チャットツールによるリアルタイム情報共有」、「遠隔会議システムによる対話機会の増加」。社内の人に何か聞きたいことがあったときにすぐに確認したり、全国の同じ職種のメンバーとナレッジ共有したりしている。
• 今の会社が成長できる環境だと思っているのは約4割。
  学びにつながる職場風土の特徴は、「従業員同士がお互いの仕事の成果と成長の両面に関心をもち、信頼し合い、共に成長していこうという関係性を築けている」こと。
• 従業員の学びを支援する制度として、導入割合・役立ち度共に高いのは、「1on1ミーティング」「上司・同僚からのフィードバックサーベイ」「勤務時間・場所の選択制度」など、全員一律ではなく、一人ひとりの状況に合った学びをサポートするもの。一方、導入割合が高くないが役立ち度が高いのは「自己学習のための金銭支援」「社内外の人との交流の機会」「社外副業」「本業以外の仕事機会」など。

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（株式会社リクルートマネジメントソリューションズ　https://www.recruit-ms.co.jp/ ／10月18日発表・同社プレスリリースより転載）