国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社 (東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康) はこの度「社内教育の傾向に関する調査」を実施しました。

調査は社会人144人が回答しており、働き方改革による就労場所の多様化や、長時間労働是正の動きを受けて企業の社内教育がどのような傾向となっているかに焦点を当てています。
調査の結果、社員教育に費やす時間は「現状維持」が約半数を占めていました。
また、教育のスタイルは従来の座学での集合研修のみから、集合研修とパソコンやスマホなどを使ったオンライン学習を組み合わせたより効率的な教育手法にシフトしている事が浮き彫りとなりました。

働き方改革による勤務場所の多様化や、労働時間の削減、生産性の向上など一連の流れを受けたものと思われ、半数以上が今後はeラーニング（オンライン学習）の活用を増やすと回答している事から今後さらなる社員教育のオンラン化が予想されます。

＜主な調査結果＞
・来年度研修など社員教育に費やす時間をどうするかについては、「現状維持」が約半数の47%、「増やす」との回答は29%、減らすとの回答は10%に留まる。
・社員教育のスタイルについては「集合して授業を行う従来の研修とオンラインの組み合わせ」が最多の62%。次いで「集合研修」が18％、「オンライン」との回答は6%に留まる。
・eラーニングの活用状況については「導入済みで今後活用範囲を増やす」が半数以上の55%、次いで「導入済みで現状の変更予定なし」が30%。

調査の結果についてサイコム・ブレインズ取締役チーフ・デジタル・オフィサーの川口泰司は、「社員教育でのICT利活用が着実に進んでいます。スマホの利用が主流になる中で、短い時間で学習しやすくするなど、さまざまな工夫がなされてきており、今後さらに活用の幅が広がると思われます。」とコメントしています。

【調査概要】
調査期間：2018年1月29日～3月31日
対象：社会人の男女144人
方法：インターネット

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（サイコム・ブレインズ株式会社 https://www.cicombrains.com/ ／6月28日発表・同社プレスリリースより転載）