[グローバル]

2018/02/07

海外から日本の求人を検索した人の検索数が最も多かったのは「アメリカ」、検索数が最も上昇した国は「ニュージーランド」~求人情報の検索に関するデータを発表:Indeed Japan

世界No.1の求人検索サイト*を運営する「Indeed (インディード)」の日本法人であるIndeed Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:高橋 信太郎)は、Indeed上で検索された「日本から海外の仕事を検索した人」と「海外から日本国内の仕事を検索した人」に関するデータを元に国別の求人検索数とその伸び率について発表しました。

 

検索数ランキングを見ると、日本国内の仕事を検索している求職者は「アメリカ」からが最も多く、日本を就業先として興味を持っている求職者全体の約32%を占めているということがわかりました。また、海外の仕事を検索している日本国内の求職者も、「アメリカ」の職を検索した人が48%と多く、国を越えて仕事探しをする求職者にとって、日本とアメリカは非常に相互性があるということがうかがえます。日本とビジネスで馴染みの深い香港やシンガポールですが、日本国内からの検索は、それぞれ上位10位にランクインしているものの、海外からの検索数では、就業先として日本はランキング圏外という結果になりました。

一方、 検索数上昇ランキングによると、日本国内の仕事を検索している求職者は、「ニュージーランド」が234%増で1位に、2位には「マレーシア」の225%増、3位は「インド」の204%増とトップ3はそれぞれ2倍以上、上昇していることがわかりました。日本から海外の仕事を検索している求職者は、「ベトナム」が49%増で1位に、次いで中国が32%増で2位となり、 海外求人に対する日本国内求職者の関心は、特にアジア圏に集まっているということがうかがえます。詳細は以下のランキングをご覧ください。

 

【国別検索数ランキング2017 上位10】

●海外から日本の求人に対する検索状況
順位/国/シェア
1位/アメリカ/31.61%
2位/韓国/7.98%
3位/中国/6.32%
4位/台湾/5.23%
5位/オーストラリア/5.12%
6位/カナダ/4.15%
7位/タイ/3.65%
8位/イギリス/3.29%
9位/ベトナム/3.10%
10位/ドイツ/2.77%

 

●日本から海外の求人に対する検索状況
順位/国/シェア
1位/アメリカ/48.11%
2位/カナダ/7.61%
3位/イギリス/6.25%
4位/韓国/4.08%
5位/オーストラリア/3.81%
6位/中国/3.23%
7位/ベトナム/3.00%
8位/香港/2.52%
9位/フィリピン/2.47%
10位/シンガポール/2.17%

【注】当ランキングは、2017年6月から2017年9月のIndeed上の検索データをもとに算出したものです。

 

【国別検索数上昇ランキング2017 上位5】

●海外から日本の求人に対する検索状況
順位/国/前年比
1位/ニュージーランド/234%
2位/マレーシア/225%
3位/インド/204%
4位/ベトナム/194%
5位/台湾/177%

 

●日本から海外求人に対する検索状況
順位/国/前年比
1位/ベトナム/49%
2位/中国/32%
3位/カナダ/18%
4位/香港/14%
5位/ドイツ/12%

【注】当ランキングは、2017年6月から9月と2016年6月から9月のIndeed上の検索データを比較して算出したものです。

 

■海外から日本の求人に対する検索の伸び率が、最も高かった「ニュージーランド」
「国別検索数上昇ランキング」の日本国内の求人に対する海外求職者の検索状況を見ると、「ニュージーランド」は昨年と比べ2倍以上も検索率が伸びており、検索数ランキングでは圏外であったものの、日本での就業に対する関心度が非常に高まっていることがわかりました。

 

■海外の就業先として、日本国内から注目を集めている 「ベトナム」
海外の求人を探す日本国内の求職者が関心を持つ国として、 最も伸び率が高かったのは「ベトナム」でした。ベトナム観光総局**によると2017年にベトナムを訪れた日本人は過去最高を記録。日本からの距離の近さや直行便があることに加え、2017年のLCC定期直行便就航もあり、旅行者数が増大したようです。このようにベトナムが観光地、旅行先として身近になったことも、就業先として関心が高まった要因のひとつかもしれません。
**出典:Vietnam National Administration of Tourism

 

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(Indeed Japan株式会社 https://jp.indeed.com/ /2月6日発表・同社プレスリリースより転載)


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