生産性向上は企業にとって重要なテーマだが、そのための取組みとして現在注目されているのが、従業員の「睡眠」のサポートだ。

吉野家では年内にも、従業員の睡眠改善を目的に、睡眠解析システムを用いた実験を開始する。対象となるのは吉野家の店長50人で、ウェアラブル端末を用いた就寝時の心拍・呼吸の測定、スマートフォンでの質問などを分析し、個別に助言を行う（日本経済新聞より）。

従業員の「昼寝」を推奨する企業も増えている。ヤフーやGMOインターネットグループでは、オフィス内に仮眠ができるスペースを設置。昼食後などに仮眠の時間を取ることで従業員が頭をスッキリさせ、集中力を高めて働ける環境づくりに取り組んでいる。

米ミシガン大学が行った、睡眠時間に関する調査によると、日本人の平均睡眠時間は7時間24分で、100ヵ国中最下位。睡眠不足は集中力を低下させ、生産性を下げる要因にもなる。働き方改革の一環として生産性向上に取り組む企業にとっても、従業員の「睡眠」の改善は、大きな鍵となるのではないだろうか。

（『日本の人事部』編集部）