外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：マーク・ブラジ、以下ヘイズ）はこの度、アジア5ヵ国の求職者750人に対して転職に関するアンケート調査を実施しました。　日本では、187人が回答し、84%が転職先を選ぶ際に「フレキシブルに働ける会社かどうか」を最も重視している事がわかりました。

今回の調査結果についてヘイズのマネージング・ディレクターマーク・ブラジは次のように述べています。

「求職者は労働時間に関してこれまで以上にフレキシブルな制度を求めるようになっています。オフィスの中で自由に移動できる『フリーオフィス』や在宅勤務などの選択肢に加えて、ワークライフバランスの向上を望む声が高まっています。」

働き方改革の推進で、フレキシブルな就業形態を導入する企業は増え続けています。これにより、組織の中核を担うスキルを持った人材やフレキシブルな制度を望む人材の流出を防止し、潜在的な人材プールを広げることが可能となります。

さらにブラジは、「よりフレキシブルな就業形態を求める求職者を惹きつけるためには、新規テクノロジーを導入し、職場環境の近代化を積極的に進めることや、常に新しい事にチャレンジする機会を提供することがますます重要になっていきます。こうした人たちはさまざまな分野で自分の興味を満たしてくれる職場に魅力を感じており、最新テクノロジーの導入がよりフレキシブルな働き方に結びつくと考えているからです」とも述べています。

アジア5ヵ国における調査結果
今回の調査では、アジア5ヵ国(日本、中国、香港、シンガポール、マレーシア)すべての主要雇用市場においても、フレキシブルな就業形態が強く求められていることが明らかになりました。マレーシアでは89%、香港では87%の回答者が、転職に際して、フレキシブルな就業形態を「非常に重視する」と回答しています。中国では「非常に重視する」と回答した人の割合は76%と他の国に比べて若干低くなっていますが、「重視する」と回答した人（9%）と合わせると85%となり、同様にフレキシブルな働き方を重視していることが明らかになりました。

一方、働き方の柔軟性が転職先の選定に影響を及ぼすかどうか「わからない」と回答した人の割合は、各国とも極めて少数であったのに対して、中国では16%と他の国を上回っています。「わからない」と答えた人の割合は、シンガポールではわずか3%と最も少なく、マレーシアでは4%、香港では6%、日本では5%でした。

本調査は、2017年4月から6月にかけて、ヘイズ・ジャパンのウェブサイト上で実施されました。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社　http://www.hays.co.jp/ ／6月22日発表・同社プレスリリースより転載）