ガートナー ジャパン株式会社 (所在地：東京都港区、代表取締役社長：日高 信彦) は3月31日、日本企業の社内コミュニケーションへの取り組みに関する調査結果を発表しました。

今回の調査の結果、会議と電子メールを減らしたいとする企業は3分の2を上回りました。会議に関しては約76％の企業が、電子メールに関しては約68％の 企業が減らしたいと回答し、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなりました。

一方、会議や電子メール以外の社内コミュニケーションのツールは、従来の電話やテレビ会議システムに加え、最近ではスマートフォンやWeb会議サービスな ど、さまざまなツールや手段の利用が可能になっています。これら多様なツールをコーディネートするテクノロジとなるユニファイド・コミュニケーション (UC) 製品あるいはサービスの採用に関して、従業員数2,000人以上の規模の企業での採用がようやく20％を超え、また、今後採用予定とする企業も最大となっ たことが明らかになりました。

今回の結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史は、次のように述べています。「社内のコミュニケーションでは、直接会って顔を見ながら話すことのできる対面式の会議が重要視されます。一方、時間や 場所に拘束されることなく相手に情報を伝えることのできる電子メールも便利なツールです。しかしながら、限られた時間の中で成果を出すことが求められる多 くの企業では、意思決定を速やかに行う上で最適なコミュニケーションのツールは何かを常に意識し、選択しなければなりません。今回の結果は、どちらかの ユーザーの一方的な都合でこれらのツールを濫用してしまうことで、組織全体のコミュニケーションのバランスが崩れ、その結果、徐々に負担が増して困惑して いる姿を反映しているといえます。企業はビジネスの優先度に応じてコミュニケーション・ツールを使い分けることの重要性をあらためて認識し、社内のルール や慣習の見直しを行う必要があります」

続けて、池田は次のように述べています。「多くの企業では、会議と電子メール以外に、電話やテレビ会議、Web会議なども利用しており、それらを使い分け ようとしています。今後、モバイル・デバイスからの参加が増えることも予想されますので、在席情報を利用したり、電話の前にテキスト・チャットで様子をう かがったりといった使い方なども含め、社内コミュニケーション・インフラの新機軸を確立することが急務となるでしょう。その意味では会議と電子メールの間 を担ってきた音声通話のインフラである構内交換機 (PBX) は、映像やテキストなどを複合的に取り込んでUCにその機軸を譲る動きを促進するとみています。これまで数年にわたって普及が伸び悩んできたUCは、よう やく本領を発揮する時期が来たともいえますが、その採用はPBXの更改やオフィス移転といった既存のインフラの入れ替えのタイミングがきっかけとなるケー スが多いことから、企業はこういった機会を確実に利用していくべきです」

＜調査手法＞
2016年2月および2015年11月にガートナー ジャパンが国内の企業に実施した本調査は、それぞれユーザー企業、ベンダー企業の双方を含むITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人員) 515人、672人を対象にしたものです。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は100人以下から1万人以上までの企業が含まれています。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（ガートナー ジャパン株式会社　http://www.gartner.co.jp/ ／3月31日発表・同社プレスリリースより転載）