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株式会社 毎日コミュニケーションズは、 全国の大学生・大学院生(2011年3月卒業予定)を対象に32の業界に対する関心度、就職活動のアプローチ状況、イメージの概要等を調査した。本ページでは、業界ごとに、さまざまな項目についてプラスイメージを持っている学生の比率、マイナスイメージを持っている学生の比率を調べた結果を取り上げる。プラスイメージでは、「電力・ガス・エネルギー」業界が「安定性」「業界状況」「環境問題」で1位を獲得するなど人気が高い。この調査は東日本大震災前のものであり、震災によって、今後どう変化するか注目したい。業界イメージは、自社の人気にもかかわり、学生の母集団形成にも影響するため、本調査結果を参考にしたい。

[ 採用 ](2011/06/29)
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株式会社 毎日コミュニケーションズが2011年1月に発表した、「2012年卒マイコミ大学生就職意識調査」の調査結果。本調査では、大学生に対して、大企業or中堅・中小企業志向、企業選択のポイント、就職希望度などについて質問している。本ページでは、「就職観」について取り上げる。「就職観」の回答として、ここ数年割合を伸ばしたのが、「人のためになる仕事をしたい」である。

[ 採用 ](2011/06/29)
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株式会社 毎日コミュニケーションズが2011年2月9日に発表した「大学生就職企業人気企業ランキング」の調査結果。22,000人の学生が回答している。本ページでは、文系・理系それぞれの総合ランキング上位100社を取り上げる。文系では、JTBグループが4年連続の総合1位と根強い人気。理系ではパナソニックが初の総合1位だ。今年は「グローバル」のイメージが人気に反映された面もあるようだ。

[ 採用 ](2011/06/29)
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株式会社 毎日コミュニケーションズは、企業の人事担当者を対象に東日本大震災による採用活動への影響を調査した。東日本と西日本で分けて調査。震災の影響で選考開始時期を変更したか聞いたところ、東日本の5割以上が「変更した」と回答するなど、選考開始時期には影響が出ている。ただ、採用数については、震災前と比較した増減を聞いたところ、8割が「変わらない」と回答し、大きな変化はないようだ。「採用活動の不安」について聞いたところ、ダントツで多かったのが「内定の歩留まり率」。新卒採用支援ビジネスの皆さまには、今後、よりいっそう内定者フォローで企業を支援することが求められるだろう。

[ 採用 ](2011/06/29)
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株式会社 毎日コミュニケーションズは、全国の2012年卒の大学生・大学院生を対象に、内々定率を調査した。震災の影響で選考スケジュールに変更が見られ、4月は前年比で11ptの減少だったが、5月は金融を中心とした大手企業や、遅れのあった関東圏の企業の選考活動が活発になった結果が反映された。就職活動、採用活動の進行具合は回復してきているようだ。

[ 採用 ](2011/06/29)
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株式会社 毎日コミュニケーションズが2010年9月に発表した、「2011年卒マイコミ新卒内定状況調査」の調査結果。本調査では、企業の採用担当者に対して、採用充足率、内定者への満足度、採用活動の印象等について質問している。2011年度採用では、「採用活動が厳しかった」と回答した企業が大幅に増加した。本ページでは、採用活動の印象・採用活動が厳しいと感じた理由について取り上げる。採用活動が厳しかった理由として、「学生の質の低下」「辞退の増加」の回答が多かった。新卒採用支援ビジネスを手がける皆さまは注目すべきデータであり、いかに質の高い学生を採用するか、内定辞退を出さないためのフォロー策、などの面で企業を支援する必要がありそうだ。

[ 採用 ](2011/06/28)
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株式会社 毎日コミュニケーションズが2011年4月11日に発表した、「2012年卒マイコミ新卒採用予定調査」の調査結果。本調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に、2001年(2002年卒新卒採用予定調査)以来、毎年実施している。ここでは、「採用予定数」と「経団連要請の採用スケジュールについて」の調査結果を取り上げる。経団連要請の採用スケジュールについては、75%が賛同と回答。勉強に励んでほしいからと理由を回答した企業が多かった。

[ 採用 ](2011/06/28)
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人材ビジネスについて研究している東京大学社会科学研究所人材フォーラムによって行われた、「インターンシップの実態に関するアンケート」単純集計結果。2006年10月20日発表。今回は、大学調査に関する調査結果を抜粋して掲載する。データからはインターンシップが、就職活動時期の大学3年生だけでなく大学2年生や大学4年生でも広く行われていることが明らかになった。その一方で、受け入れ先企業の開拓は教員のネットワークや過去の実績への依存度が高く、また受け入れ人数についても足りてない状況がみてとれる。本ページは、『日本の人事部』編集部と『HRプラザ』編集部が、東京大学社会科学研究所人材フォーラムが発表した調査結果の一部を抜粋して作成した。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、株式会社ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが実施し、2010年8月27日に発表した『採用担当者の意識調査』である。調査によると採用意欲は前年よりも積極的になっていることが明らかになった。またポジションにおいては、「マネージャークラス」で『不足している』と回答した割合が半数以上となっており、前年よりも、ビジネスの最前線を牽引する人材が現場を管理する人材不足を感じている企業が増えている。これは事業が拡大に伴うマネジメント人材の不足というとらえ方と、定期採用や人材育成が順調でない結果という二つのとらえ方ができるかしれない。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、株式会社ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが実施し、2010年11月25日に発表した『地方学生の遠距離就活に関する調査』である。調査からは地方学生が一都三県への就活に苦戦している様子が伺える。特に交通費や時間的制約などで苦労しており、学生たちは日帰り、なかにはネットカフェを活用した宿泊など工夫しながら活動を行っているようだ。また、一都三県と距離があるために、インターネットを有効に活用している様子がうかがえる。これからはインターネット会社説明会等が普及することも予想される。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、株式会社ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが実施し、2011年4月26日に発表した『2012年度新卒採用に関する調査』である。本調査で特に注目すべきポイントは、TwitterやFacebookを採用の告知に使用しているかという調査である。全体の傾向としては、大手企業ほどTwitterやFacebookを採用の告知に使用していることが明らかになっている。その一方で、まだ半数の企業は、利用してないないし、今後も利用する予定がないと回答しており、これらの新ツールの使用意向が二極化しているようだ。また同調査ではインターネットの活用についても調べており、結果からは、採用においてはインターネットの活用はさらに加速する可能性が示唆されている。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、就職情報会社・株式会社ディスコが2011年3月9日に発表した『採用活動に関する企業調査』(2011 年2 月)である。調査によると、2011年の採用予定数に比べ、2012年採用の「増加」(19.6%)、「減少」(10.4%)の2倍近くになり、採用市場が上昇トレンドへ向かっていることが示唆されている。また調査では、日本人留学生を採用する企業の割合が2011年より増加傾向にあることが明らかになっており、グローバル採用の一環として、外国人留学生に加えて日本人留学生にも着目する動きも出てきているといえるだろう。特に外国人の受け入れ経験や受け入れ態勢の整備が遅れている企業にとっては、語学力や異文化コミュニケーションに長けた日本人留学生は魅力的かもしれない。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、就職情報会社・株式会社ディスコが2010年11月8日に発表した『外国人留学生の就職活動に関する調査結果』(2010 年11 月)である。調査結果によると、2011年の就職戦線について89.0%の外国人留学生が「厳しい」と回答している。グローバル採用が注目されはじめているが、外国人留学生たちの置かれている状況は厳しいのが現実のようだ。注目すべきは、就職先を選ぶ際に重視する点について、「将来性がある」が1位で、日本人学生と比較すると17.2ポイントも大きい。外国人留学生採用を行なう場合においては、将来性の訴求がポイントとなるかもしれない。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、就職情報会社・株式会社ディスコが2010年11月8日に発表した『採用活動に関する企業調査』(2010 年10 月)である。調査によれば、2012年度卒業予定者の採用見込みについては、「増減なし」「増加」と回答した割合が56.6%となっており、さらに「未定」の割合も少ないため、採用回復のトレンドが見えてきたと同調査は分析している。また、学生に求めるものという質問では、大卒文系・大卒理系ともに前年同様に、コミュニケーション能力が1位となっている。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、就職情報会社・株式会社ディスコが調査し、2011年4月8日に発表した『採用活動に関する緊急調査』(東北地方太平洋沖地震が新卒採用に与えた影響調査)である。調査によれば、2011年度入社予定者の受け入れ人数については、93.6%の企業が「特に変更はない」と回答しており、東北地方太平洋沖地震の影響が限定的であることを示唆している。その一方で、1000人以上の大手企業を中心に選考スケジュールの延期(後ろ倒し)をする企業が増加しており、学生も企業側も、スケジュール調整などの対応に苦慮していることが伺える。

[ 採用 ](2011/06/21)
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この調査は、就職情報会社・株式会社ディスコが調査し、2010年9月9日に発表した『外国人留学生の採用に関する調査』である。外国人留学生採用予定企業の割合は前年の2倍になっており、日本企業がグローバルな採用市場へ意識を向けていることが顕著になっている。その一方で、回答した8割近い企業が外国人留学生採用を行なっていないことにも着目すべきである。また採用した外国人留学生の配属先として、日本を挙げる企業が8割以上にのぼっていることから、グローバル市場進出のための採用と言うより、優秀な人材を広く求める傾向が顕著になっていると推測される。その一方で、外国人留学生の受け入れに障壁を感じるという企業は、9割にのぼり、外国人留学生採用が定着し、さらに多くの企業が導入するかどうかは、今後の動向を引き続きウォッチする必要があるだろう。

[ 採用 ](2011/06/21)
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平成22年上半期の主要産業の事業所における雇用動向についての厚生労働省による調査。2010年12月16日発表。平成22年上半期の入職者数は373万人で、離職者数は、376万人。この結果、常用労働者数は、事業所の新設や閉鎖等の影響を除き、平成21年度に続いての減少となっている。これを一般労働者とパートタイム労働者に分けると、一般労働者では、入職者227万人、離職者223万人で差引4万人の増加となっている。パートタイム労働者では、入職者146万人、離職者153万人で差引7万人の減少となっている。

[ 採用 ](2011/06/21)
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主要産業の事業所における入職者、離職者等についての属性、入職及び離職に関する事情等について調査し、労働力の移動の実態を明らかにするための、厚生労働省による調査。2010年8月5日発表。景気動向の影響もあってか、平成21年1年間の常用労働者数は、事業所の新設や閉鎖等の影響を除き、40万人(同0.9%)の減少となっている。一般・パート別でみると46万人(同1.4%)の減少となっている一方、パートタイム労働者は、入職者303万人(同27.2%)、離職者297万人(同26.7%)で差引6万人(同0.5%)の増加となっている。

[ 採用 ](2011/06/21)
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事業所における若年労働者の雇用状況及び、若年労働者がどのような就業を希望しているか、また、実際にそうした就業ができているか等の就業に関する意識や状況を把握することにより、各種の若年者雇用対策に資することを目的として、厚生労働省が行っている調査。事業所調査と個人調査という二つの側面から実施されていることが特徴。ここでは、2010年9月2日発表の調査結果の中から、事業所調査に絞って、若年者の採用・育成状況などを掲載する。若年労働者の育成目標で、最も回答が多かったのは、能力などよりも「職業意識・勤労意欲」だったのが印象的。企業が若手の採用・育成において、どのような点に課題を抱えているのかがわかる調査結果だ。

[ 採用 ](2011/06/20)
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