HRソリューション業界TOPインタビュー「人・組織」ビジネスを牽引する希代の経営者

「ラーニングをベースとするタレントマネジメント」を企業に提案
時代の変化に対応し、顧客をナビゲートする

コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社 代表取締役

飯島 淳一さん

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タレントマネジメントを提案するコーナーストーン日本法人へ

2016年から現職でいらっしゃいます。就任されたときの状況からお聞かせいただけますか。

まだ日本法人が立ち上がって3年目。従業員は10人ほどでした。ただ、タレントマネジメントを専門とする会社、という点が非常に魅力的でしたね。タレントマネジメントの発祥は欧米です。外資系企業に長く勤務した私は、日々タレントマネジメントの渦の中にいて、そのメカニズムを体感しながらキャリアを重ねてきました。そんな私の経験が、これから本格的にタレントマネジメントを導入していこうとする日本企業の役に立つのではないか、と思ったわけです。大きくいえば、この仕事も日本人として日本市場に貢献できるテーマかなと考えました。

あらためて、コーナーストーンのソリューションについて教えていただけますか。

コーナーストーンタレントマネジメントは四つのモジュールで構成されていますが、コーナーストーンが最初に取り組んだのが「ラーニング」です。ラーニング、すなわち教育からはじまっているのが私どもの製品の最大の特色です。その次に、学んだことを仕事に還元できているかどうかを評価する「パフォーマンス」。パフォーマンスの上がった人が成果を出したら、その報酬をどうするか、どんなチャンスを与えるかといったサクセッションマネジメントなども含みます。さらに人事データを集中管理する「HR」、採用を支援する「リクルーティング」のモジュールがあります。

これら全体がタレントマネジメントですが、最初からすべてを導入する必要はありません。コーナーストーンは導入しやすいクラウドサービスなので、特定の部分から活用を始められます。日本でもタレントマネジメントはちょっとしたブームのようになっていて、特に次期経営幹部候補を探す、サクセッションマネジメントの面で注目している企業が多いようです。たしかにそこは課題が明確なので取り組みやすいとは思いますが、私どもはもっと広く、全社員に均等な機会を与えて、ポテンシャルを眠らせている人材にも可能性をつくる、というアプローチを推奨しています。“Realize your potential”というのが当社の信条です。言い換えると、ラーニングから始めて人材を育成しながら企業の持つ人的リソースを最大化していく、という考え方です。これは日本企業的な発想ともマッチすると思っています。

ラーニングには、集合研修もあればeラーニングもあります。最近では、受講者同士がチャットで話し合って理解を深めていく「ソーシャルラーニング」も急速に進んでいます。また、90秒くらいの短い動画の中に、非常に学びのある優れたコンテンツも出てきています。コーナーストーンは、こうしたさまざまな形態のラーニングを組み合わせて、最適な環境を提供するサービスがベースになっています。「ラーニングで世界を変える」とは、コーナーストーン創業者でCEOのアダム・ミラーの言葉ですが、この言葉に込められたビジョンは本当に素晴らしいと思っています。

コーナーストーン・ラーニングの画面イメージ

コーナーストーン・ラーニングの画面イメージ

いわゆる人事データベースのようなタレントマネジメントシステムとは、大きく異なるわけですね。

その通りです。ラーニングから始めることで、望ましい企業の風土や文化をつくることができます。教育は上司に指示されて受けるのではなく、自分が必要だと思ったものに自発的に取り組むことで本当の効果が表れます。必要ならば、コンピューターが「次にこの教育を受けるとこうなれるよ」とアドバイスしてくれます。そういうサポートを受けながら気づきを得て、自分の能力を上げるために自ら進んで教育を受けるようになる。コーナーストーンはそういう風土、文化をつくるためのプラットフォームなのです。

まずラーニングから導入し、次に本当に身についているかどうかを確かめるためにパフォーマンスマネジメントを導入する。さらにコンペンセーションやサクセッションのモジュールを入れていく。様子を見ながら段階的に、フレキシブルに導入していけるのもコーナーストーンの強みです。また、他社の製品と連動させることも可能なので、もうすでにパフォーマンスやサクセッションは他社の製品を入れている場合でも、ラーニングを後から追加してそれらと組み合わせて使うことも十分できるようになっています。

日本ではどのような企業が導入しているのでしょうか。

日本では、すでに約300社が利用されています。主にグローバル展開している企業ですね。国ごとに異なるやり方をしている企業も多いのですが、こちらからは「制度設計などを含めて、人手で行うよりもツールで行ってしまったほうが効率はいいですよ」といったご提案をしています。


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