『アイデム』提携

定着率が高くても、注意が必要なワケ

アイデム人と仕事研究所

三宅 航太(みやけ こうた)

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9割以上の企業が、長期継続を希望

厚生労働省発表の最新(2018年8月)の有効求人倍率は1.63倍(季節調整値)で、1974年1月以来の高水準でした。労働市場は、依然として採用難の状況にあります。人の補充がままならない以上、大切になってくるのが、既存スタッフに働き続けてもらうことです。

定着について、企業はどう考えているのでしょうか。せっかく採用した人を辞めさせないためにも、定着は重要です。一昨年、弊社が発表した「平成29年パートタイマー白書」でパート・アルバイトの定着について、企業と個人に聞いたアンケート結果を見ていきます。

まず、企業調査です。調査対象は従業員規模6人以上で、正社員とパート・アルバイトを両方雇用している企業です(有効回答数1,644社)。パート・アルバイトの勤続についての考えを聞きました。結果は、「同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい(+どちらかと言えば同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい)」が95.1%で、パート・アルバイトの長期勤続を希望している企業が9割以上となりました。

■図1:パート・アルバイトの勤続についての考え

■図1:パート・アルバイトの勤続についての考え「定着率が高くても、注意が必要なワケ」

約6割が「ずっと働いてもらいたい」

9割以上の企業が「同じ人に長く働いてもらいたい」と考えていることが分かりましたが、具体的にはどう考えているのでしょうか。「最低限勤めてもらいたい期間」と「最大限勤めてもらいたいと期待する期間」を聞きました。

「最低限勤めてもらいたい期間」は、最多が「1年~3年程度」25.0%、次いで「6カ月~1年程度」24.5%となっています。これを勤続についての考えで見ると、「同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい」は「1年~3年程度」が最多で25.3%、「同じ人に一定期間働いてもらえればよい(どちらかと言えば含む)」は「6カ月~1年程度」が最多で32.1%となっています。

■図2:最低限勤めてもらいたい期間

■図2:最低限勤めてもらいたい期間「定着率が高くても、注意が必要なワケ」

 一方、「最大限勤めてもらいたいと期待する期間」は、「期間の定めなく、ずっと働いてもらいたい」が最多で57.5%、次いで「3 年以上」22.8%となりました。勤続についての考えで見ると、「同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい」は「期間の定めなく、ずっと働いてもらいたい」が最多で60.5%、「同じ人に一定期間働いてもらえればよい(どちらかと言えば含む)」は「1 年~3年程度」が最多で43.2%となっています。

■図3:最大限勤めてもらいたいと期待する期間

■図3:最大限勤めてもらいたいと期待する期間「定着率が高くても、注意が必要なワケ」

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